地震直後にトイレを流すのはNG!その理由は？ -あいち水道職人 -愛知県の水道修理、お風呂、トイレ、台所の排水管のつまり修理

トイレメーカーの㏋をみると、断水・停電時におけるトイレを流す方法が紹介されています。しかし、地震発生直後はいかなる方法もトイレを流すのはNGです。地震で排水管が破損していれば、大惨事を招く可能性があります。今回は、地震直後にトイレを流してはならない理由をお伝えするとともに、災害時に便利な携帯用トイレの種類についてご説明します。

排水管が損傷している可能性

大規模な地震が発生すると、地面に亀裂が走り、地下の水道官も無傷では済まない可能性があります。とくに震度5クラスの大地震は排水管損傷の可能性が極めて高く、排水設備の利用は控えたほうがよいといわれます。

そのなかでも、もっとも使用時に注意したいのがトイレです。とくに排水管損傷の可能性を高める大地震の直後は、トイレは絶対に流してはならないとされます。その理由は、排水設備が損傷した状態で使用すると汚水が漏水・オーバーフロー、さらには逆流する危険性があるからです。とくに、マンションなどの共同住宅では、地震によって排水管が損傷しやすいことから、地震発生直後にトイレを流す行為はNGとされています。

排水管が損傷しているかどうかは目視できないため、直接の確認はできません。ただし、亀裂した道路から水があふれ出ている状態だと、下水道が損傷して使用できなくなっていることが分かります。そのほか、自宅周辺のマンホールが飛び出していないか、宅地内の汚水桝に土砂の流入がみられないか、といった確認方法があります。

いずれも直接的な確認方法ではありませんが、状況が分からないままでの使用を避けるためにも周辺状況の確認が大切です。災害時に用を足す手段としては、携帯トイレの使用がもっとも望ましいといえます。トイレはしばらく使えないことを想定し、1週間分くらいの携帯用トイレを備蓄しておくことをおすすめします。

断水・停電でも流すのはよくない

昨今のトイレは電動式タイプのものが多く、停電が起こると当時に使えなくなってしまいます。災害発生後に使用するのはもちろんよくありません。災害以外の停電時に洗浄する必要がある際は、トイレメーカー「TOTO」が案内する次の方法を試しましょう。

1. 便座・便器のふたを上げる
2. バケツ1杯分（6～8リットル程度）の水を一気に流し込む。
3. さらに3～4リットルの水をゆっくり流し込む。排水管の途中で汚物が停滞するのを防ぐため、2～3回に1度のペースで10～12リットルの水を流す

水を流す際は、周囲に飛び散らないよう注意してください。便器ボウル面中心をめがけて勢いよく流すのがコツです。また、床面が汚れないよう新聞紙やぞうきんの準備も忘れないでください。

断水時のトイレ洗浄方法も、基本的に上記と同じやり方で流します。ただし、地震などの災害時では排水管破損の可能性があるため、いかなる方法でもトイレを流すのは危険です。排水管の状態を確認し、問題なしと分かった段階で使用を再開してください。

断水が復旧してもいきなり流してはいけない

断水が復旧しても、いきなりトイレを流さないようにしてください。しばらく使われなくなっていた給水管内には、空気が溜まった状態が予想されます。復旧後の給水によって圧縮された空気が送り込まれ、器具や設備に損害を加えるかもしれません。トイレの部品やタンクを破損させるほどの衝撃も考えられ、水漏れや故障につながります。

いきなりトイレを使うのではなく、まずは洗面所やキッチン、お風呂などの蛇口を開けて、空気の逃げ道をつくりましょう。そうして空気が抜けた状態でトイレを使えば安心です。

災害用の携帯トイレってどんなもの？

災害時に使える携帯トイレには、「吸水シートタイプ」と「凝固剤タイプ」の2種類があります。便と尿はほとんどが水分でできています。携帯トイレには、水分を吸収もしくは凝固する機能があるのです。凝固剤は使用期限が定められているため、確認しながら適宜交換などが大切です。

災害時には、工事業者もすぐに駆けつけてきてくれませんし、断水復旧にも時間がかかります。最低でも1週間分の携帯トイレの備蓄が必要です。トイレの回数に目星を付けて、過不足なく確保するようにしてください。

まとめ

日本は災害大国といわれるほど、地震が多発する国です。過去には阪神大震災、東日本大震災、熊本地震、大阪地震などの巨大地震が発生し、地下の排水管が破損してしばらく断水状態が続きました。このような状況でのトイレ使用は、汚水逆流を招く危険性が高いため、排水管の状態が確認されるまで使用を控えるのが賢明です。

排水管の破損状況を直接確認することはできませんが、ひとつの目安になるのが、震度5以上であるかどうかです。震度5クラスの地震規模では、排水管損傷リスクが高まり、水回り設備の使用を控えるようにといわれます。ほかにも、地面の水漏れ状況、マンホールの状態など、いくつか判断基準がありますので、地震発生の際は確認するようにしてください。